【TREND】「ゼロエミッション」が21世紀のキーワード
 21世紀を目前にし、人類の地球環境への関心はますます大きなものとなっています。日本でも1994年に「環境基本計画」が法制化され、1997年には京都で地球温暖化防止に関する国際会議が開催されました。
 こうした地球環境に配慮しようという人類の取組みの中で、主流になりつつある考え方が循環型社会の構築です。地球上の全人類が持続的に発展していくためには、新しいタイプの資源の活用方法やエネルギー循環型社会を作り上げていかなければなりません。この考え方がグローバル・スタンダードになりつつあります。
 この気運の高まりの中で大きな注目を集めているのが、1994年に国連大学のグンター・パウリ顧問が提唱した「ゼロエミッション」という概念です。資源の消費を抑えると同時に、ある産業で出た廃棄物を他の産業で原料として再生する。結果、ゴミの排出を最小限に減らし、地球環境への負担を限りなくゼロに近づけていくことが可能になるという考え方です。
【NEEDS】増加する石炭エネルギー
 減少の一途をたどっていたエネルギー源としての石炭が日本で見直されるようになったのは、1973年の世界的な石油危機。この第一次石油危機を契機に、埋蔵量の多い石炭が再び注目を集めました。以来、火力発電所や製鉄所での石炭の使用量が増加し続け、1988年には石炭の輸入が初めて1億トンを超えました。
 石炭の埋蔵量は200年分以上あると推定され、エネルギーとしての価値が再び認められるようになりました。しかも、石炭が燃焼する際に発生する硫黄酸化物や窒素酸化物に対する、脱硫、脱硝の技術はほぼ完成しています。また、地球温暖化ガスである二酸化炭素の処理技術もまもなく完成すると考えられています。これらの点から、エネルギー源としての石炭使用量が、今後も世界的に増加していくと予測されています。
 ただ一つの問題点は、石炭をエネルギー源として使用した後に残る「石炭灰」です。現在、地球規模での石炭灰の発生量は年間約4億トン、日本だけでも年間約700万トンに達します。平成3年に施行された「再生資源の利用の促進に関する法律(リサイクル法)」でも、年間の電力供給量が1億2千万キロワット時以上の電気業で発生する石炭灰は、再生資源として有効利用を促進しなければならない「指定副産物」に定められています。
【SOLUTION】循環型社会を実現する人工ゼオライト


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